告知後会社に告げて何年も経つ一陽性者
以下は標題の通り一陽性者の体験に基づく私見です。 従って何人に対してもあてはまるものとは断定できませんので、最終的には自らでご判断下さい。
I. 文面から察するに「発症して感染が判った」パターンでは無く、健康面で当面の問題はないものと思われます。この場合、会社には基本的に今すぐ話をする必要はないと思われます。理由は以下の通りです。
1. 通常の就労に伴う社会活動においては、同僚や取引先等周囲の人に感染させる可能 性は全く無いこと。
2. 健康管理面でも、抗ウィルス薬の服用開始がすぐでない場合、あるいは服用開始しても副作用が軽微な場合は、何ら就労に影響を及ぼさないので、言う必要はないと思われること。
3. 会社に話した結果、万一あなたの秘密が充分守られない場合、「話をなかったことにする」ことは出来ないこと
2.なお、「後になって告げなかったことを責められないか」との点ですが、どんな病気であれ、会社がそれを知る必要があるのは、上記に述べたように就労に影響がある場合のみでしょう。病気というのは基本的に個人のプライベートなことなので、就労に影響が無い限り、あなたが誰と恋愛関係にあるかなどと会社に言う必要がないのと同様、病気のことを会社に言う必要がないのは明白だと思います。万一、就労規則などに「従業員は、重篤な疾病が発見された場合は即座に会社に報告する義務を負う」などとあれば、話は別になりますが、私自身はそんな就労規則は見たことがありません。
3. 原則は上記の通りだと思われますが、それは「就労に影響ない限り」という条件付きなので、影響がある場合は、話す必要が生じるかもしれません。具体的には
1. 服薬開始に伴い、副作用が強く出る場合
2. 出血がしばしば有り得る業務（具体的に余り思い付きませんが）に従事している場合
3. 滞在にあたり「ＨＩＶ陰性証明」を要求する国（中国など）に長期間赴任等する場合
4. 将来的に病状が悪化した場合
5. 仕事が今余りに忙しいので、将来に対して不安がある場合
などのケースが考えられます。このうち一番可能性がありそうなのは、(１)かと思われますが、この場合でも、副作用が強く出て身心共に落着かない状態で会社に告知をするのは避けた方が良いと思われます。なぜなら、会社に、あなたの秘密を守って万全の処置をしてくれる体制があるかどうかは分からないし、あったとしても、それが将来的にも維持されるかどうかは不明です。また、副作用が出て身心共に不安定な状態では、あなた自身、事態を冷静に把握して会社側に説得力ある説明をすることは、しんどい作業になるでしょう。
あと、問題は(５)です。これも可能性は比較的高いケースかと思われます。この場合、
1. 我慢してハードな仕事に耐える
2. 病気のことを話した上で楽な仕事に変えてもらう
3. 病気のことを話さずに楽な仕事に変えてもらう
の３つの対応が考えられます。 一概にどれが良いとは言えませんが、ハードな就労環境が一時的であるから、(A)は有効でしょう。(B)は会社がうまく対応してくれれば良いですが、この不況のご時勢、病気のことを話したことで不利な立場に置かれる可能性はかなり有りうると思います。そこで(C)が妥協策として登場しますが、その場合どんな理由をつければ良いかは、私自身はっきり判りません。「親の介護のため」とか「原因不明だが体調が悪い」と訴えるとか、でしょうか。但し、周囲を見ていると告知をきっかけに仕事をやめてしまったりした人よりも、その時は辛くても仕事を続けている人の方が、結果的に気も紛れるし、生活に目標とリズムもできるので、総じて精神的、身体的に良好な状態に保っている人が多いような気がします。
以上を勘案すると、会社に話すのは取敢えず棚上げにして、これからの治療プランを主治医と共に作り上げることが先かと思います。但、会社に話していない以上平日の昼間に病院に行けないとのことであれば土曜日などに外来を受け付けているところもあるようなので、工夫する余地はあるでしょう。人によっては、職場では他の持病（例： 糖尿病など）ということにして、平日に通院している場合もあるようです。
4. 治療にあたっては、通常健康保険を使うことになると思いますが、業態や職種によっては同じ会社の同僚が健康保険診療のレセプトを検査している場合があり、その場合、あなたの疾病がその担当者には判ってしまう可能性はあります。但し、そうした職種の場合職務上知り得た秘密に対する守秘義務があるのが普通ですし、かといって健康保険を使わずに抗ウィルス剤を複数飲めば、月２０万円以上かかることはざら、到底通常負担できる額ではありません。一般的には、ここは割り切って健康保険を使わざるを得ないと思いますし、少なくとも私の周囲ではその結果トラブルが起きたという話は聞いたことがありません。